今年で7年目を迎えるTODOグループの2024 Open Source Program Office (OSPO) Surveyでは、さまざまな規模の企業を比較し、OSPOの進化する役割について調査しています。このレポートでは、OSPOの利点、課題、予測される成長を過去のデータと比較してハイライトし、これらの調査結果の傾向を把握しています。

調査結果によれば、大規模組織の77%がOSPOを導入していますが、小規模組織の導入は19%に過ぎません。OSPOの導入は、オープンソース ソフトウェアの使用と依存関係を認識するための鍵であり、ライセンス コンプライアンスの改善と透明性の向上につながります。このレポートでは、これらのメリットを活かすためにさらなる導入を提唱しています。レポートをダウンロードして、OSPOの現状について詳しくご覧ください。

著者

• Stephen Hendrick, The Linux Foundation

• Ana Jiménez, TODO Group

• 序文： Annania Melaku,NGINX, part of F5; and Chris Aniszczyk, The Linux Foundation

• Open Data

DOI: 10.70828/FXMR3018

この日本語版公開資料は、以下の方々の貢献によるものです。

• Naomichi Shima ( 島 直道 ), Sony Group Corporation
• Masao Taniguchi ( 谷口 暢夫 )
• Akihito Inou ( 稲生 章人 ), NEC Solution Innovators, Ltd.